引っ越しが決まって、バタバタしているあなたへ。
「郵便局の手続き、まだ済んでない…」と気づいたのは、引っ越し後に大事な郵便物が届かなかったから、なんてことはありませんか？
住所変更の手続きを忘れると、公的な書類や大切な荷物が旧住所に届いてしまいます。これ、意外と多くの人がやらかしてしまうんです。
この記事では、郵便局での住所変更手続きを、窓口とネットの両方でわかりやすく説明します。
一度読めば、今後何度引っ越しをしても迷わなくなりますよ。
郵便局の住所変更手続きは「転居・転送サービス」という名前
郵便局で行う住所変更の手続き、正式な名前は「転居・転送サービス」といいます。
このサービスに申し込むと、旧住所あての郵便物を、新住所へ自動的に転送してくれます。
転送される期間は、届け出た日から丸1年間。この期間中は、旧住所あての手紙やはがきが、ちゃんと新住所に届きます。
引っ越しのタイミングで必ずやっておきたい手続きのひとつです。
窓口での手続きに必要なものと流れ
郵便局の窓口で手続きする場合、もっていくものはたったこれだけです。
- 本人確認書類（運転免許証・マイナンバーカード・健康保険証など）
- 旧住所が確認できるもの（本人確認書類に旧住所が記載されていればOK）
窓口での手続きの流れは、以下のとおりです。
- 最寄りの郵便局の窓口へいく
- 「転居届をお願いします」と伝える
- 転居届用紙に必要事項を記入する
- 本人確認書類を提示して提出する
手続き自体はとてもシンプルで、混んでいなければ10分以内に終わります。
なお、転送が開始されるまでに3日〜7日ほどかかることがあります。
引っ越し日が決まったら、なるべく早めに手続きしておくのがおすすめです。
転送開始日は「希望日」を指定できる
転居届には、転送を開始してほしい日付を記入できます。
たとえばこんなケースで役立ちます。
- 引っ越し日が先だが、早めに手続きだけ済ませたい
- 半年間の海外赴任中、郵便物を実家に転送してほしい
- 引っ越し前の旧住所にしばらく郵便物を届けてほしい
あなたの引っ越しスケジュールにあわせて、転送開始日を設定しましょう。
1年後に転送期限が切れたらどうなる？
転送サービスの有効期限は1年間です。
期限が切れると、旧住所あての郵便物は新住所には届かなくなります。
前の家のポストに届いてしまうので、注意が必要です。
再度手続きすれば、また1年間延長できます。
ただし毎年手続きするのは手間だし、うっかり忘れてしまうリスクもあります。
転送期限の1年以内に、以下の場所への住所変更も済ませておきましょう。
- 銀行・クレジットカード会社
- 保険会社
- ネット通販サイト（Amazonや楽天など）
- 勤務先・学校
- 友人・知人への連絡
特にうっかり忘れがちなのが、たまにしか使わないネット通販やサービスサイトです。
ダイレクトメールが届いてはじめて気づく、というパターンが非常に多いです。
郵便局に行かなくてもネットで手続きできる「e転居」
引っ越しの準備で忙しい、または日中は仕事で郵便局に行けない、というあなたにはネットでの手続きがおすすめです。
日本郵便が提供している「e転居」というサービスを使えば、スマホやパソコンから転居届を出せます。
e転居の手続きに必要なもの
- メールアドレス
- クレジットカード（本人確認に使用・料金は無料）
クレジットカードは本人確認のためだけに使います。
費用はかかりませんので、安心してください。
e転居の手続きの流れ
- 日本郵便の公式サイトから「e転居」へアクセスする
- メールアドレスを登録してアカウントを作成する
- 転居情報（旧住所・新住所・転送開始希望日）を入力する
- クレジットカード情報を入力して本人確認を完了する
- 手続き完了メールを受け取る
手続きは約5分〜10分で完了します。
24時間いつでも申し込めるので、深夜でも休日でも対応できます。
e転居の注意点
e転居には、以下の点に気をつけてください。
- クレジットカードを持っていない場合は利用できない
- 法人名義の転居届はネットでは受け付けていない
- 手続き後、転送開始まで3日〜7日かかる場合がある
クレジットカードをもっていない場合は、窓口での手続きを利用しましょう。
窓口とネット、どちらを選べばいい？
それぞれの特徴をまとめます。
| 比較項目 | 窓口 | e転居（ネット） |
|---|---|---|
| 手続きできる時間 | 郵便局の営業時間内 | 24時間365日 |
| 必要なもの | 本人確認書類 | メールアドレス・クレジットカード |
| 手続き時間 | 約10分 | 約5〜10分 |
| 費用 | 無料 | 無料 |
どちらの方法でも費用は完全無料です。
忙しいあなたには、スキマ時間にサッとできるe転居がおすすめです。
住所変更手続きのよくある疑問
家族全員分の転送を一度に手続きできる？
はい、できます。
同一世帯の家族全員分を、一枚の転居届でまとめて手続きできます。
一人ひとり別々に手続きする必要はありません。
転送される郵便物の種類は？
転送されるのは、基本的にほとんどの郵便物です。
ただし、「転送不要」と記載されているもの（クレジットカードや公的書類など）は転送されません。
これらは、各機関への住所変更手続きが別途必要です。
引っ越し後しばらく経ってから手続きしてもいい？
問題ありません。
ただし、手続き前に届いた郵便物は転送されません。
引っ越しが決まったら、できるだけ早めに手続きするのがベストです。
まとめ：住所変更手続きは引っ越し前に済ませよう
郵便局の住所変更（転居・転送サービス）について、ポイントをまとめます。
- 転送期間は届け出から1年間
- 窓口なら本人確認書類1枚で手続きできる
- ネット（e転居）なら24時間・約10分で完了
- 転送開始まで最大7日かかるので早めに手続きを
- 1年以内に各種サービスへの住所変更も忘れずに
引っ越しのバタバタした時期だからこそ、郵便局の手続きは早めに済ませておくと安心です。
特にネットのe転居なら、スマホ1台で数分で終わります。
この記事を読んだ今日中に、さっそく手続きしてみましょう！
【今すぐできること】
引っ越しが決まったあなたへ。
郵便局のe転居は無料・約10分で手続きできます。
忙しい引っ越し準備の合間に、スマホでサッと済ませてしまいましょう。
日本郵便公式サイトの「e転居」ページから手続きできます。